いじめを、学校に問うこと自体が間違っている、警察や司法に問うべき事案である。 いじめを、明白な人権侵害として、司法で扱うべきであるという主張や取り組みは従来からある（熊本大の先生などによる）。 しかし、とてもマイナーで、その取り組みに立ちはだかる厚い壁が、教育相談・カウンセリングという一大勢力である。その中でも優勢なのは、ロジャーズを祖とする、実効性に乏しい・傾聴的・非指示的カウンセリング流派である。今、カウンセリングで最も優勢なのは、認知行動理論であろう。まあ、これもパブロフの条件反射論を祖とする行動論の焼き直しではあるが、実効性が認められているらしい。 教育界に、いじめの解決を求めても、永久に解決の糸口さえたどり着けまい。 彼らや、警察、医療介護関係者は、保身・隠ぺいを旨とする職種だからである。
